ウェルネス社労士・産業保健事務所様のコラム記事「健康経営は「健康教育」から――「知らなかった」と後悔しないために」において、医学的内容に関する協力をいたしました。
執筆されたのは、社会保険労務士・産業保健師の大友貴子先生です。保健指導の現場で見られる課題をもとに、「知らなかった」ことが受診の遅れや重症化につながる状況を描いた、実務的で説得力のある記事です。
当事務所は、糖尿病・高血圧・脂質異常症などに関する記述、健康診断における判定値や検査項目（血糖、HbA1c、血圧、脂質、eGFRなど）に関する記述の一部について、医師・産業医の立場から医学的な確認を行いました。
記事のご紹介
健診数値が受診勧奨の基準を超えていても、「症状がないから」と受診しない従業員は珍しくありません。その背景には本人の意識だけでなく、健康診断結果の読み方や、健康上のリスクを放置した場合に何が起こり得るのかを体系的に学ぶ機会が少ないという構造的な問題があります。
データの収集や「見える化」の前に、まず従業員一人ひとりが自分の数値の意味を理解できるようにする。健康経営の出発点を「健康教育」に置くという本記事の視点は、産業医として日々の面談で感じていることとも重なります。詳細はぜひ本文をご覧ください。
▶ 健康経営は「健康教育」から――「知らなかった」と後悔しないために（ウェルネス社労士・産業保健事務所）
産業医として健康教育を重視する理由
産業医面談や健康診断の事後措置では、「もっと早く受診していれば」と感じる場面があります。糖尿病・高血圧・脂質異常症などは、初期には自覚症状が乏しいまま進行することがあります。数年前から健診結果が一貫して高値であったにもかかわらず、一度も医療機関を受診していない方に出会うことも珍しくありません。
生活習慣病の発症や重症化には、生活習慣だけでなく、体質、遺伝的要因、加齢、勤務環境なども関係します。そのため、本人の努力だけに原因を求めるのではなく、正しい知識と受診しやすい職場環境の両方が重要です。
企業における健康教育は、こうした「知らなかった」「受診に踏み出せなかった」ことによる健康リスクの放置や重症化を防ぐ手段であると同時に、欠勤・休職・プレゼンティーイズムの予防を通じて、企業の生産性と人材定着にも関わる重要な取り組みです。
社労士・保健師・産業医の連携による情報発信
先日は、当事務所のコラム「社員のメンタル不調対応を労務トラブルにつなげないために――産業医が考える連携の重要性」の作成にあたり、大友先生に労務管理・休職復職支援に関する内容についてご協力いただきました。今回はその逆の立場で、大友先生の記事に医学面から協力する形となりました。
労務管理の専門家である社労士、日常的な保健指導を担う保健師、医学的評価や就業上の助言、職場環境改善の支援を行う産業医。それぞれの専門性を持ち寄ることで、企業と働く方への情報提供はより正確で実践的なものになります。
当事務所では今後も、産業保健や労務管理に関わる専門職との連携を通じて、、企業の健康管理に役立つ情報発信に取り組んでまいります。
衛生委員会での健康教育・衛生講話、健康診断の事後措置、受診勧奨などについてのご相談は、当事務所までお気軽にお問い合わせください。
記事執筆：
ウェルネス社労士・産業保健事務所
社会保険労務士／産業保健師 大友 貴子 先生
医学的内容に関する協力：
株式会社中央総合産業医事務所
医師・産業医 細江 隼